助成プログラム

 ●事業内容


当財団は、科学技術に関する研究開発の助成及び奨励、国際交流の推進のための援助並びに人材の育成を行うことにより、科学技術全般の一層の発展を図り、もって国民生活の向上及び国際的な相互理解の促進に寄与することを目的としています。 この目的を達成するために次の事業を行っています。

 ■エネルギー及び環境に関する優れた研究に対する助成 ・・・・・ 岩谷科学技術研究助成
エネルギー及び環境に関する独創的で優れた研究に対して助成を行っています。 候補者の推薦に関する詳細は、要項と推薦書を参照して下さい。
1.助成の内容
採択件数は毎年30件前後で、1件当りの助成限度額は200万円です。
2.研究の課題
次の分野に関する独創的な研究です。
  • 再生可能エネルギー源
  • 将来に期待される燃料
  • エネルギーの変換、輸送、利用の高効率化、合理化及びそれらのシステム
  • エネルギー材料
  • 低温の利用
  • 環境保全、地球温暖化防止、エネルギー利用上の安全性
3.推薦と通知
推薦期間は毎年6月1日〜7月31日までの2箇月間です。 選考結果は毎年12月下旬に文書で通知します。
4.推薦者
推薦者は、被推薦者所属の国・公・私立大学の関連学部長、大学院関連研究科長、大学附置又は附属研究所の所長及び高等専門学校の校長とします。

 ■エネルギー及び環境に関する研究開発で顕著な業績が認められるものの表彰 ・・・・・ 岩谷直治記念賞
設立者の業績を記念し、斯界の発展と国民生活の向上のため、エネルギー及び環境に関する優れた技術開発で、かつ顕著な産業上の貢献が認められている業績に対して賞状、賞牌及び副賞を贈呈してこれを表彰しています。 候補者の推薦に関する詳細は、要項と推薦書を参照して下さい。
1.表彰の内容
採択件数は原則として毎年2件以内で、1件につき賞状、賞牌及び副賞300万円を贈呈します。
2.表彰の対象
学会・協会及びその他研究機関が、次の項目に関し優れた技術開発でかつ産業上の貢献を認めた業績とします。
  • 生産プロセスの合理化によるエネルギーの有効利用、効果的な環境保全の達成
  • エネルギー及び環境に関する独創的な技術の開発
  • エネルギー及び環境に関連した新素材、バイオ新技術及びエレクトロニクス新技術の開発
3.推薦と通知
推薦期間は毎年6月1日〜8月31日までの3箇月間です。 選考結果は毎年12月下旬に文書で通知します。
4.推薦者
推薦者は表彰の対象に関連する学会・協会及び研究機関の代表者とします。
 ■自然科学分野における人材育成と国際交流への助成 ・・・・・ 岩谷国際留学生奨学助成

日本の大学の大学院に在籍し、自然科学系分野を専攻する東アジア及び東南アジアからの私費留学生に対して奨学金を助成しています。 応募に関する詳細は、要項と様式1〜4を参照して下さい。
1.助成の内容
採択者数は毎年15人前後で、奨学金は1人当り月額15万円、支給期間は原則1年間です。 その他奨学生が学会で発表するための学会参加費(旅費、宿泊費、登録料)を補助しています(年1回)。
2.応募者
日本の大学の大学院に在籍し、自然科学系および関連する学際分野を専攻する東アジア及び東南アジアからの私費留学生です。
3.募集と選考
募集期間は毎年12月1日〜20日までの20日間です。 書類選考と面接選考を行います。 書類選考の結果は毎年1月下旬に、面接選考の結果は2月下旬にそれぞれ文書で通知します。
4.奨学生との交流
奨学生を対象に年5回の例会を開催します。 研修旅行を実施し、名所旧跡などを探勝するほか、最新設備を備えた工場などを見学し、日本の文化や最先端の科学技術に触れてもらう一方、研究発表会や懇親会を開催し、相互理解と国際交流に努めています。
5.OB・OGとの交流
日本・その他の国・地域で活躍する奨学生OB・OGと「友の会」を開催し、継続して国際交流をしていくことで、真の国際的な相互理解の促進を目指しています。

 ■贈呈式
岩谷科学技術研究助成金受領者及び岩谷直治記念賞受賞者に対する贈呈式は、毎年3月7日に開催します。

 ■情報活動
1.「研究報告書」の発刊
岩谷科学技術研究助成金受領者の研究成果は、「研究報告書」にまとめ、毎年約450冊発刊しています。 「研究報告書」は、研究助成金受領者及び関係者に送付するほか、国立国会図書館などの要望のある図書館に送付し、広く公開しています。
また、ホームページにも掲載することにしました。
2.機関誌「needs」の発刊
年間の活動報告として、表彰・助成事業の実績、研究助成金受領者の近況、奨学生との交流活動及びOB・OGの現況などを、機関誌「needs」にまとめ、毎年約850冊発刊しています。「needs」は関係先及び奨学生OB・OGや国会図書館などにも送付し、財団の事業活動を紹介し、広く公開しています。
3.ホームページの運営
当財団に関する情報を掲載し、広く公開しています。